【2025年版】暴落に強い銘柄10選｜景気後退でも安定する“守りの投資先”とは？

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はじめに｜暴落相場でも資産を守る「銘柄選び」の重要性

株式投資にはリターンがある一方で、必ずリスクもついてまわります。
その中でも特に意識すべきなのが「暴落リスク」です。景気後退、金融危機、パンデミック、地政学的リスクなど、予測不能な要因によって株式市場が大きく下落する場面は、数年に一度のペースでやってきます。

こうした相場の急落時に大きな損失を被るか、それとも冷静に耐えて資産を守ることができるかは、「どの銘柄を持っているか」に大きく左右されます。
特に個人投資家にとっては、日々の値動きに一喜一憂するのではなく、暴落時にも安定したパフォーマンスを発揮できる“守りの銘柄”を事前にポートフォリオに組み込んでおくことが重要です。

この記事では、そんな暴落局面でも安心して保有できる「暴落に強い銘柄」について、以下の観点から詳しく解説していきます。

暴落に強い銘柄の共通する特徴
日本株・米国株で注目すべき具体的な企業
高配当株に潜む落とし穴
個人投資家ができる実践的な暴落対策
暴落時にありがちな疑問へのFAQ

投資で資産を守りながら着実に育てていくためには、攻めと守りのバランスが取れた戦略的アプローチが欠かせません。
この記事を通して、“いざという時に強い”投資判断を身につけていきましょう。

暴落に強い銘柄の特徴とは？

株式市場が大きく下落したとき、多くの銘柄は影響を受けて価格が下がります。
しかし、その中でも比較的価格の下落が小さく、安定して保有できる銘柄があります。
それが、いわゆる「暴落に強い銘柄」です。

ここでは、そんな銘柄に共通する3つの主な特徴をご紹介します。

ディフェンシブセクター（生活必需品・医薬品・通信など）

まず注目すべきは、ディフェンシブ（防御的）セクターに属する企業です。
これらは、景気に関係なく一定の需要がある業界で、たとえ不況になっても人々の生活に欠かせない商品やサービスを提供しています。

具体的な業種としては以下のようなものがあります：

生活必需品（食料品、日用品、洗剤など）
医薬品（病院・薬局で使用される医薬品や医療機器）
通信インフラ（インターネット、携帯電話、固定通信サービス）

これらの業界は、個人消費が冷え込んでも需要がなくなることはほとんどなく、収益の安定性が高いため株価も比較的堅調に推移しやすい傾向があります。

高配当・安定収入が見込める銘柄

次に重要なのは、安定した配当が期待できる高配当銘柄です。
株価が一時的に下がったとしても、配当によるインカムゲイン（配当収入）が得られるため、長期保有の安心材料になります。

特に、数年以上にわたって減配せず、むしろ毎年増配している企業（連続増配銘柄）は、経営基盤が強固であり、暴落時でもその安定性を発揮します。
さらに、株価が下がると配当利回りは逆に上がるため、“買いのチャンス”として機能するケースもある点も見逃せません。

財務健全性が高い企業

最後に押さえておきたいのが、財務体質が強い企業です。
暴落相場では、企業の業績が落ち込み、借入金の多い会社や資金繰りに不安がある会社は急激に売られる傾向があります。

逆に、自己資本比率が高く、キャッシュリッチで負債が少ない企業は、外部環境の変化に強く、資金調達が必要な場面でも余裕を持って対応できます。
財務の健全性は、IR資料や決算書の「自己資本比率」「現金同等物の残高」「有利子負債比率」などをチェックすることで、ある程度判断することが可能です。

この3つの条件を満たす企業は、暴落時でも値動きが穏やかであり、長期的に見ても安定した投資成果をもたらす可能性が高くなります。
次章では、実際に「日本株」で暴落に強いとされる銘柄を5つご紹介します。

日本株で注目の「暴落に強い」銘柄5選

日本株市場にも、暴落に強いとされるディフェンシブ銘柄や高配当株が数多く存在します。
ここでは、財務の健全性や事業の安定性、そして長期的な配当利回りなどを総合的に評価し、暴落相場でも比較的安定したパフォーマンスが期待できる5つの注目銘柄をご紹介します。

東京鐵鋼（コード：5445）

配当利回り：約5％前後
セクター：鉄鋼（建設向け）
注目ポイント：東京鐵鋼は、耐震鉄筋や建築資材を提供しており、インフラ需要の安定性と高配当が魅力の銘柄です。
建設業界向けの製品は景気後退局面でもある程度の需要が維持されるため、比較的業績がブレにくい特長があります。

クレディセゾン（コード：8253）

配当利回り：約4〜5％
セクター：金融（クレジットカード・リース）
注目ポイント：クレディセゾンは、クレジットカードやリース事業を展開し、非接触決済の拡大による安定収益基盤が評価されています。
景気変動の影響はゼロではありませんが、キャッシュレス化の進展により中長期的には業績安定が期待されます。

オカムラ（コード：7994）

配当利回り：3％前後
セクター：オフィス家具・文具
注目ポイント：オフィス・教育・医療など幅広い分野に製品を提供するオカムラは、国内市場に根ざした安定的な収益構造を持っています。
リモートワークの普及により、家庭向けオフィス家具の需要も一定あり、安定感のある業績推移を見せています。

KDDI（コード：9433）

配当利回り：3.5〜4.0％
セクター：通信
注目ポイント：国内通信キャリアの中でもKDDIは安定した業績と高い利益率を誇り、配当性向も高めで株主還元に積極的です。
通信インフラは景気後退の影響を受けにくく、暴落時にも比較的株価の下落が抑えられる傾向にあります。

武田薬品工業（コード：4502）

配当利回り：4.5〜5.0％
セクター：医薬品
注目ポイント：国内最大手の製薬会社であり、グローバル展開も行う武田薬品は、安定したキャッシュフローと高水準の配当利回りが魅力です。
医薬品業界はディフェンシブ性が高く、不況時でも収益が落ちにくいため、暴落局面での安心感があります。

これらの銘柄はすべて、比較的高い配当利回りや景気に左右されにくいビジネスモデルを持ち、暴落相場においても安定感が期待できる企業です。
もちろん、株式投資にはリスクがあるため、銘柄の分散や定期的な見直しも大切ですが、“守りを固める”ポートフォリオづくりには欠かせない存在となるでしょう。

米国株で注目の「暴落に強い」銘柄5選

米国株市場は成長性の高いハイテク株が注目されがちですが、暴落時にも粘り強く耐える“ディフェンシブ銘柄”の宝庫でもあります。
アメリカには長年にわたり安定した配当を出し続けてきた「配当貴族」と呼ばれる企業が多数存在し、これらは不況下でも収益力を維持しやすいことから、暴落に強いとされています。

ここでは、数ある米国株の中から、過去の下落相場でも強さを発揮してきた5つの優良企業をご紹介します。

ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）

セクター：医薬品・ヘルスケア
配当実績：60年以上連続増配
注目ポイント：JNJは、医薬品、医療機器、消費者向け製品を手がける巨大企業で、景気変動に強い三本柱の事業構造が特徴です。
医療関連の需要は景気後退でも落ちにくく、安定した利益と強固な財務体質を持っています。

コカ・コーラ（KO）

セクター：飲料（生活必需品）
配当実績：60年以上連続増配
注目ポイント：誰もが知る清涼飲料ブランドであるコカ・コーラは、世界中に流通網を持つ“生活インフラ”のような存在です。
不況下でも飲料の消費は安定しており、売上も大きな落ち込みを見せません。高いブランド力とグローバル展開が強みです。

プロクター・アンド・ギャンブル（PG）

セクター：生活必需品（家庭用品・化粧品）
配当実績：65年以上連続増配
注目ポイント：洗剤や紙製品、ヘアケアなど、日常生活に欠かせない製品を多数展開するPGは、景気に左右されにくい安定収益モデルを構築しています。
ディフェンシブ性が高く、個人消費の底堅さが株価の支えとなります。

マクドナルド（MCD）

セクター：外食（ファストフード）
配当実績：40年以上連続増配
注目ポイント：外食産業に属しながらも、マクドナルドはリセッション時にむしろ需要が高まることもある“安価で早くてどこにでもある”利便性の象徴です。
フランチャイズモデルにより利益率も高く、世界的なブランド価値も株価を下支えしています。

ウォルマート（WMT）

セクター：小売（ディスカウントストア）
配当実績：50年以上連続増配
注目ポイント：全米最大のディスカウントストアを展開するウォルマートは、不況期に「安く買いたい」という消費者心理にマッチした業態として高評価されています。
日用品・食料品中心の品揃えにより、売上が安定しており、流通網とスケールメリットも圧倒的です。

これらの企業はいずれも、長期間にわたって業績と配当の安定性を証明してきた“超優良企業”です。
暴落局面では短期的に株価が下がることがあっても、回復力が高く、配当による安心感も魅力です。

米国株への投資を検討している方にとって、これらの銘柄は長期保有に値する“守りの核”となる存在と言えるでしょう。

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配当利回りだけで判断してはいけない理由

「暴落に強い銘柄＝高配当株」と捉えがちですが、実は配当利回りだけを見て投資判断をすることには大きな落とし穴があります。
配当利回りが高いこと自体は魅力的に見えますが、そこには見えないリスクや判断ミスの要因が潜んでいます。

ここでは、なぜ配当利回りだけで銘柄を選ぶのが危険なのかを、具体的に解説していきます。

一時的な高配当は業績悪化のサインかもしれない

配当利回りは、「1株あたりの配当金」÷「株価」で算出されます。
つまり、株価が急落すれば、同じ配当金でも利回りは上昇します。
これは一見、投資のチャンスに見えるかもしれませんが、株価が下がった理由を冷静に見極める必要があります。

たとえば：

主力事業が急激に縮小している
業績が大幅に悪化している
負債が増えて財務リスクが高まっている
今後の減配・無配が予想される

このようなケースでは、現在の配当が“続かない可能性が高い”ため、利回りの数字だけで判断すると大きな損失を招くリスクがあります。

継続性・安定性を重視する視点が必要

本当に信頼できる配当銘柄は、「継続して安定した配当を出し続けている企業」です。
具体的には、以下のような視点でチェックしましょう。

配当性向が極端に高すぎないか？（目安：30〜60％が理想）
過去5〜10年の増配実績があるか？
フリーキャッシュフローが黒字であるか？
減配や無配のリスクが低い業種か？

これらの条件を満たす銘柄は、暴落時でも配当を維持しやすく、長期保有でトータルリターンの安定性に貢献してくれます。

高利回りを狙うなら、分散とタイミングがカギ

高配当株への投資を全否定するわけではありません。むしろ、一定の比率で組み入れることはリスク分散にもなります。
ただし重要なのは、「複数銘柄に分散して投資すること」と「株価下落のタイミングを見計らうこと」です。

また、ETF（高配当株ETFや増配株ETF）を活用することで、個別企業の減配リスクを抑えながら、配当収入を得る戦略も有効です。
高配当＝安心、とは限りません。数字の裏にある企業の状況を見極め、“本物の安定配当企業”を選ぶ眼を養うことが、暴落時にも後悔しない投資判断へとつながります。

個人投資家ができる暴落対策の基本

株式市場の暴落は、どんなに経験豊富な投資家でも完全に予測することはできません。
だからこそ、暴落そのものを避けるのではなく、“どう備えるか”が重要な戦略になります。
ここでは、個人投資家が実践できる暴落対策の基本を、3つの観点から紹介します。

セクター分散と地域分散でリスクを抑える

投資の基本とも言えるリスク分散ですが、特に暴落時にはその重要性が際立ちます。
一つの業種や一つの国に偏った投資は、相場の急落時に大打撃を受けやすくなります。

例えば：

ディフェンシブ（生活必需品・医薬品）とシクリカル（自動車・資源）をバランス良く組み合わせる
日本株だけでなく、米国株・新興国株など地域を分けて投資する

このように、複数のセクターや地域に分散することで、特定の要因による下落の影響を軽減することができます。

キャッシュポジション（現金比率）を意識する

投資において現金は「攻めの余力」であると同時に「守りの保険」でもあります。
暴落時にあわてて保有株を手放さなくても済むよう、あらかじめ一定の現金を確保しておくことが重要です。

目安としては、以下のようなスタンスが考えられます：

通常時：現金10〜20％程度
相場が過熱しているとき：30％以上の現金をキープ
暴落時の買い増し資金として確保しておく

現金を持っていれば、下がった銘柄を冷静に“買いチャンス”として捉えることができるため、精神的にも安定した運用が可能になります。

ETFの活用で分散と安定性を同時に確保

個別株の選定に自信がない、または時間が取れないという場合は、ETF（上場投資信託）を活用することで分散投資が手軽に実現できます。
中でも、暴落に強いとされる以下のETFは要チェックです。

VIG（米国増配株ETF）：10年以上増配実績のある企業に分散投資
HDV（米国高配当株ETF）：財務健全で安定収益が見込める企業に特化
VT（全世界株式ETF）：世界中の株式市場に幅広く分散投資

これらを活用することで、一社の倒産や減配に左右されにくい、広範囲なリスクヘッジが可能になります。
暴落は誰にも避けられません。
しかし、備え方次第でその影響を最小限に抑え、むしろ将来の資産形成に繋げることができます。
分散・現金・ETF活用という基本を押さえた「暴落に強い投資体質」を今から作っておくことが大切です。