この記事は、2025年3月に公開した「3月の優待新設ラッシュ」の記録です。当時は、株主優待を新しく始める会社が相次ぎ、話題になっていました。
優待の内容はその後に変わっている可能性があるため、2026年9月29日時点で確認できていない銘柄ごとの優待内容はこの記事から外しました。2026年に優待を新設・変更・廃止した会社は、最新の記事で確認してください。
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2025年は優待の「導入」が「廃止」を上回った
東京商工リサーチの調査「2025年の株主優待『導入』上場企業は175社 優待廃止は68社に」によると、2025年に株主優待を導入した上場企業は175社、廃止は68社でした。
| 項目 | 2025年 |
|---|---|
| 株主優待を導入した上場企業 | 175社 |
| 株主優待を廃止した上場企業 | 68社 |
| 廃止のうちTOB・MBOなどによるもの | 38社（55.8%） |
| 導入した優待のうち商品券類 | 90社（51.4%） |
廃止の半分以上は、TOB（株式公開買付）やMBO（経営陣による買収）で上場をやめることに伴うものでした。導入された優待は、QUOカードなどの商品券類が半分を占めています。
2025年3月に紹介した銘柄
当時、優待の新設や拡充で紹介したのは次の銘柄です。優待の内容や条件は変わっている可能性があるため、買う前に必ず各社の公式サイトで確認してください。
| 当時の順位 | 銘柄（コード） |
|---|---|
| 1位 | 東京地下鉄（東京メトロ、9023） |
| 2位 | ソフトバンク（9434） |
| 3位 | シマダヤ（250A） |
| 4位 | セコム（9735） |
| 5位 | 三井不動産（8801） |
| そのほか | 山形銀行（8344）、日本エコシステム（9249）、BBDイニシアティブ（5259）、モバイルファクトリー（3912） |
新設された優待を買う前の注意点
- 新設直後は株価が上がりやすい。優待の発表で買われたあと、権利落ちで下がることがある
- 高額な優待は長続きしないことがある。業績に見合わない優待は、変更や廃止のリスクがある
- 継続保有の条件が後から加わることがある
- TOB・MBOで上場をやめると、優待もなくなる
優待だけで選ばず、配当や業績とあわせて考える方法は高配当株5割・優待株3割・成長株2割のポートフォリオで解説しています。
よくある質問
この記事の銘柄は今も優待がありますか
2026年9月29日時点で、この記事では個別に確認していません。優待は変更・廃止されることがあるので、各社の公式サイトで確認してください。
2025年に優待を始めた会社は何社ありますか
東京商工リサーチの調査では、2025年に株主優待を導入した上場企業は175社、廃止は68社でした。
2026年に優待を新設した会社はどこで確認できますか
株主優待の新設・変更・廃止まとめで、2026年8月・9月の新設・変更・廃止を公式IRで確認してまとめています。
2025年に優待を廃止した会社が多かったのはなぜですか
東京商工リサーチの調査では、廃止68社のうち38社（55.8%）がTOBやMBOによる上場廃止に伴うものでした。上場を続けている会社に限ると、導入175社に対して廃止は30社です。
新しく始まった優待で多いのはどんな内容ですか
同じ調査では、QUOカードなどの商品券類が90社（51.4%）で最も多く、半分を超えていました。
まとめ
- この記事は2025年3月の優待新設ラッシュの記録で、個別の優待内容は外した
- 2025年は優待の導入175社、廃止68社で、導入が上回った
- 新設された優待は株価や継続性に注意して選ぶ
